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内容紹介 評価項目、基準への多くの疑問にお答えするQ&A形式の実務書! 「看護必要度」は、 提供した医療の結果やその根拠が評価されるツールとして1996年から開発が進められ、現在では施設基準の診療報酬上の要件としてだけでなく、看護配置や要員管理等、医療・看護の質を担保する意味でも有効な仕組みとなっています。 診療報酬改定は基本的に2年ごとに実施され、看護必要度の係る施設基準等も見直しがなされます。平成30年度の改定では、評価項目や当該患者の基準が一部見直し(C項目:開腹手術5日→4日、B項目:診療・療養上の指示が通じる、危険行動に該当するか否か等々)となりました。 本第3版は、これらの変更等を受け、内容を一部刷新し新たに発行するものです。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 田中/彰子 慶應義塾大学厚生女子学院卒業、佛教大学教育学研究科修了、教育学修士。1971年北里大学病院勤務、2004年北里大学東病院看護部長。2009年山梨県立大学看護学部教授、看護実践開発研究センター長兼任(2010~2013年)。2014年横浜創英大学看護学部教授。「看護必要度」に関する研究では、1998年厚生省診療報酬検討委員会作業部会「看護必要度ワーキンググループ」メンバーをはじめ、2005年厚生労働省委託研究事業「看護必要度の普及に関する実態調査」(主任研究者)に従事。2014年厚生労働科学特別研究事業、分担研究「看護必要度を用いた適正な傾斜配置の実態とその看護管理上の課題の解決に関する検討」(主任研究者:筒井孝子)等に参加 筒井/孝子 兵庫県立大学大学院経営研究科教授。医学博士、工学博士、教育学修士、社会学修士。1988年4月厚生省国立身体障害者リハビリテーション研究所(1989年3月迄)。1994年4月厚生省国立医療・病院管理研究所(1996年3月迄)。1996年4月厚生省国立公衆衛生院公衆衛生行政学部併任(2002年3月迄)。2002年4月厚生労働省国立保健医療科学院室長(2011年3月迄)。2003年4月フィンランド国立福祉保健研究開発センター研究員併任(2006年3月迄)。2011年4月厚生労働省国立保健医療科学院統括研究官(2014年3月迄)。2014年4月兵庫県立大学大学院経営研究科教授。研究領域は、医療・保健・福祉領域のサービス評価、マネジメント等。介護保険制度の要介護認定システムにおけるコンピュータによる一次判定システムや診療報酬に活用される「看護必要度」の開発に関する研究に従事。現在は、地域包括ケアシステム、地域医療構想を支える理論構築およびこの実践への応用に関する研究を進めている。内閣官房「医療・介護情報の活用による改革の推進に関する専門調査会」、経済産業省「日本工業標準調査会」委員、厚生労働省地域包括ケア研究会委員等を務めている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

ファイル名 : 看護必要度q-a-第3版-平成30年度診療報酬改定及び新評価方式の必要度iiに対応.pdf

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