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デジタル資本主義
によって 森 健
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内容紹介 日本を代表するシンクタンクが予測した、デジタル化経済のゆくえ ◆デジタル化が資本主義の“常識"を覆す いま経済社会では、デジタル化の進展によってモノの価格が下がって企業が儲からなくなったり、シェアリングが広まったり、共有財を皆で管理する「コモンズ」が登場したり、といった動きが急速に広まっています。そうした変化は、GDPという従来の指標ではとらえ切れていないのです。 ◆経済社会の将来像は? 本書は3つの大胆シナリオを描き出します。 (1)純粋デジタル資本主義=巨大企業による支配。ロボットに仕事を奪われ雇用喪失、格差拡大 (2)市民資本主義=個人のスキルや未稼働資産が、価値を生み出す資本となる経済。個人の力量が重要になる (3)ポスト資本主義=初期費用以外の費用はほぼゼロになり、多くのモノが無料に。通貨や利潤追求、労働と余暇の区別などはなくなる ◆我々はどこへ向かっているのか? 本書は世界のITベンチャーの動向、生活実感を探る独自アンケート、日米欧の技術文化の比較や人々がロボット・AIをどう受け止めているかといった調査など、豊富なデータに的確な分析を加えています。 どのようなデジタル化社会を構築するかという課題に、貴重な示唆を与えます。 内容(「BOOK」データベースより) デジタル革命は資本主義の“常識”を覆す。その変化はGDPという従来の指標では捉えきれない。新たに生み出される経済社会は、巨大企業が支配し、ロボットが雇用を奪う「純粋デジタル資本主義」になるのか。あるいは個人のスキルや未稼働資産が価値を生み出す資本となる「市民資本主義」か、多くのモノが無料となり、労働と余暇の区別も消滅したSFのような「ポスト資本主義」なのか。大胆なシナリオを描き出す。 著者について 此本 臣吾(コノモト シンゴ)野村総合研究所(NRI)代表取締役社長。1985年東京大学大学院工学系研究科機械工学科修了、同年NRI入社。グローバル製造業の戦略コンサルティングに従事。1994年台北事務所長(1995年同支店長)、2000年産業コンサルティング部長、2004年執行役員コンサルティング第三事業本部長、2010年常務執行役員コンサルティング事業本部長、2013年常務執行役員コンサルティング事業担当、2015年代表取締役専務執行役員ビジネス部門担当。2016年より現職。共著書に『2010年のアジア』『2015年の日本』、共編著書に『2015年の中国』『2020年の中国』(いずれも東洋経済新報社)がある。 森 健(モリタケシ) 野村マネジメント・スクール(NSAM)プログラム・ディレクター、上級研究員。1995年慶應義塾大学経済学部卒業、同年野村総合研究所(NRI)入社。2005年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)経済学修士課程修了。専門はマクロ経済、グローバル経営。2012年より野村マネジメント・スクールにて経営幹部を対象とした講座を企画・運営。共著書に『2010年のアジア』『2015年の日本』『2020年の産業』(いずれも東洋経済新報社)、『グローバル・ビジネス・マネジメント』(中央経済社)がある。 日戸 浩之(ニットヒロユキ) 野村総合研究所(NRI)コーポレートイノベーションコンサルティング部グループマネージャー、上席コンサルタント。1985年東京大学文学部社会学科卒業、同年NRI入社。1996年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了。専門はマーケティング戦略立案、生活者の意識・行動分析、サービス業(教育、人材関連など)の事業戦略など。 現在、北陸先端科学技術大学院大学客員教授を兼務。共著書に『変わりゆく日本人』『続・変わりゆく日本人』『第三の消費スタイル』(いずれも野村総合研究所)、『大衆化するIT消費』『なぜ、日本人はモノを買わないのか?』『なぜ、日本人は考えずにモノを買いたいのか?』(いずれも東洋経済新報社)などがある。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 此本/臣吾 野村総合研究所(NRI)代表取締役社長。1985年東京大学大学院工学系研究科機械工学科修了、同年NRI入社。グローバル製造業の戦略コンサルティングに従事。1994年台北事務所長(1995年同支店長)、2000年産業コンサルティング部長、2004年執行役員コンサルティング第三事業本部長、2010年常務執行役員コンサルティング事業本部長、2013年常務執行役員コンサルティング事業担当、2015年代表取締役専務執行役員ビジネス部門担当。2016年より現職 森/健 野村マネジメント・スクール(NSAM)プログラム・ディレクター、上級研究員。1995年慶應義塾大学経済学部卒業、同年野村総合研究所(NRI)入社。2005年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)経済学修士課程修了。専門はマクロ経済、グローバル経営。2012年より野村マネジメント・スクールにて経営幹部を対象とした講座を企画・運営 日戸/浩之 野村総合研究所(NRI)コーポレートイノベーションコンサルティング部グループマネージャー、上席コンサルタント。1985年東京大学文学部社会学科卒業、同年NRI入社。1996年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了。専門はマーケティング戦略立案、生活者の意識・行動分析、サービス業(教育、人材関連など)の事業戦略など。北陸先端科学技術大学院大学客員教授を兼務(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
以下は、デジタル資本主義に関する最も有用なレビューの一部です。 この本を購入する/読むことを決定する前にこれを検討することができます。
本書を読んで、あらゆる価値の創出は生産者余剰にせよ消費者余剰にせよ、何らかの余剰の発生を前提に生み出されるものであることをあらためて感じた。即ち余剰が存在しないところでは現状のままの存在形態を維持するのが限界であり、そこに進化や発展は生まれないだろう。そして、不必要なモノ(余剰)を不必要な時に不必要な量だけ提供する提供者と、必要なモノを必要な時に必要な量だけ使用(消費)する使用者(消費者)の存在があって、かつそのタイミングが合致するところに両者の間に意味のある交換行為が形成される。この余剰の存在と交換行為の形成という2点は、デジタル資本主義になって生まれたものではなく古来から存在していたことである。またシェアリングンエコノミーに関しても、サービスの対象拡大とサービスのプロセス高速化とサービスのプロセス短縮化がそのポイントであるが、これもデジタル資本主義の生まれる以前から色々な分野では存在するものである。(例、鉄道網)また、顧客によるカスタマイズの多様化に関してもオーダーメイドの服や注文住宅等では昔から存在しており、デジタルになって初めて生じたものではない。従って、デジタル資本主義なるものは基本的に従来の資本主義と質的に異なるものではなく、デジタル技術の進歩によって従来の消費者余剰をより拡大発展させるものという捉え方が重要なのではないだろうか。あるいは、デジタル技術には無駄な生産者余剰を圧縮してコンパクト化し、それを一部消費者余剰に転化しながら、結果として総余剰を増大させる効果もある。(逆に消費者余剰に無駄があればそれを圧縮して生産者余剰に戻したりする効果もあるだろう)また、そもそも経済学が個人の主観に関わる消費者余剰の議論を行なうことが適切であり、可能なのかという本質的な疑問もある。それは社会心理学や哲学の領域等と関係するテーマであり、経済学の閉じた範疇で解決できそうな問題ではないだろう。そのあたりの制約を乗り越えてどこまで普遍的、統合的な領域にアプローチできるのかが経済学からみた時の経済学自身のあらたな課題なのかもしれない。
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